ディスカウント・キャッシュ・フロー法（DCF法）①

今回はディスカウント・キャッシュ・フロー法（DCF法）について解説します。DCF法は複雑なので、回数を分けて解説します。

主な対象者

事業会社の経営企画・財務部門に所属しているがこれらの知識について不安のある方
弁護士、税理士、会計士等でこれらの分野が専門外の方

DCF法とは

DCF法は、事業価値を、将来において獲得されるキャッシュ・フロー（資金純収支）の合計とする方法です。
その主な構成要素は、(i)将来キャッシュ・フロー（事業計画等）と(ii)現在価値に割り引くための割引率（WACC：加重平均資本コスト）です。

DCF法のイメージ：事業価値＝将来キャッシュ・フロー/（1＋割引率）の総和

メリットは、将来性を価値に織り込めること

DCF法のメリットは、将来施策の発現効果を企業価値や株式価値に織り込める点にあります。
例えば、足元の利益水準は低いが、将来大きな利益成長が見込める会社があったとします。マルチプル法は、直近業績や業績予想の利益に倍率を乗じて価値を算定するため、中長期的な将来性を価値に織り込むことはできません。しかし、DCF法は、事業計画として将来の利益成長の軌跡を数値化できれば、将来性を価値に織り込むことが可能です。

また、設備投資やこれに伴い調達する有利子負債が株式価値にどのような影響を与えるか（与えたか）検証できることもその利点です。

デメリットは、複雑難解であること、恣意性が入る余地が大きいこと

一方で、デメリットとしてまず挙げられるのが、複雑難解であることです。
その仕組みを理解するためには、ファイナンスの基礎知識と数学的素養が不可欠です。また、理屈は分かっていても、実際に計算してみると手が止まる方は多いと思います。

もう一つの大きなデメリットは、DCF法の基礎となる将来キャッシュ・フローと割引率に関して、主観的要素を完全には排除できないことです。
実際にM&Aの現場では到底実現できそうもない事業計画が出てくることは多々あります。また、割引率の算定には上場類似企業の情報が必要になりますが、どの会社を選ぶかによって算出される割引率は異なってきます。

他の評価技法と併用することが望ましい

DCF法は理論的裏付けをもって企業の将来性を価値に反映できる手法ですが、上述のデメリットもあるため他の評価手法と併用することが望まれます。
例えば、DCF法同様、事業価値に事業外資産と純有利子負債を加減して株式価値を導き出すEV/EBITDA倍率法との組み合わせは親和性が高いといえます。それぞれの算定結果を吟味することで、対象会社の価値をより客観的に測定することが可能となります。

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