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マルチプル法

前回は、株価評価技法(バリュエーション)の基礎についてご説明しました。今回は、マルチプル法について解説します。

主な対象者

  • 事業会社の経営企画・財務部門に所属しているがこれらの知識について不安のある方
  • 弁護士、税理士、会計士等でこれらの分野が専門外の方
  • いまさら聞けない方

マルチプル法とは

マルチプル法は、株式価値や企業価値を、利益や財務・経営指標の何倍にあたるか、という観点から算定する評価技法です。
M&Aや投資実務で多用される評価技法で、”マルチプル”、”倍率法”、”類似会社比較法”等、呼び名は様々です。投資銀行やPEファンドで、上司に「Comps(コンプス)を取ってくれ」と頼まれたら、上場類似企業のマルチプル一覧を出す必要があります。何を出していいか分かりません、ではクビになってしまうかもしれません(苦笑)。

さて、最もポピュラーなマルチプル法といえば、企業価値/EBITDA倍率(EV/EBITDA倍率)です。M&Aの実務において、単に「その会社、何倍?」と聞かれたら、企業価値/EBITDA倍率を答えておけば間違いないでしょう。
株式上場(IPO)の際に利用される一般的な評価技法はPER(株価収益率)です。上場株投資では、PBR(株価純資産倍率)も利用されます。
マルチプル法は、2つの指標の相関を倍率で表せればいいだけなので、会員数マルチプル(会員数の何倍か)や台数マルチプルなども可能です。

マルチプル法のイメージ:企業価値 or 株式価値利益×上場類似企業の倍率

マルチプル法は分かりやすい

マルチプル法の特徴は、なんといっても直感的に分かりやすい、これに尽きます!
SPEEDA、Capital IQ、Bloomberg等のリサーチツールを使えば上場類似企業の倍率は簡単に取れますし、時間の経過による更新も容易に行えます。
マルチプル法は、検討初期段階で用いられるだけでなく、実際のM&Aや投融資の実施局面でも、単独、あるいは、他の評価技法と組み合わせて利用されます。
DCF法に比べて恣意性を排除できる、即ち、事業計画の将来数値の妥当性を検証せずとも評価できる半面、事業の将来性を価値に反映できないデメリットもあります。

最後に、2つの代表的なマルチプル法の例を示して終わります。

代表的なマルチプル法

企業価値/EBITDA倍率=企業価値÷EBITDA(*)

(*)EBITDA=Earnings Before Interest, Tax, Depreciation, and Amortizationの略で、税金及び利息支払前の疑似的な営業CFとして用いられます。
日本の会計基準においては、EBITDA=営業利益+償却費(減価償却費+のれん償却費)で算定可能です。

仮に、上場類似企業(上場している同じ業界の会社)の企業価値÷EBITDA中央値が7倍、対象会社のEBITDAが10億円、純有利子負債が30億円なら、対象会社の株式価値は、
EBITDA(10億円)×企業価値/EBITDA倍率(7倍)-純有利子負債(30億円)
=企業価値70億円-純有利子負債30億円
=株式価値40億円 となります。

②PER=1株単価(株価)÷1株当たり純利益=時価総額÷当期純利益

仮に、上場類似企業のPERが20倍、対象会社の当期純利益が10億円なら、対象会社の株式上場時の時価総額は、
当期純利益10億円×PER20倍
=時価総額200億円 となります(今回はIPOディスカウントは考慮していません)。

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